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釣竿の捨て方|長さ・素材別の分別と釣具の安全な処分

2025.07.07

釣竿は自治体によって不燃ごみ、可燃ごみ、粗大ごみ、収集対象外など扱いが異なります。伸ばした長さではなく、自治体が指定する測り方と素材を確認し、針やおもりは別に安全処理します。

自治体の品目検索で釣竿の区分を確認する

無人で片付いた玄関(こころテラス東海の事例写真)
こころテラス東海の作業事例(説明用画像)

釣竿は竹、グラスファイバー、カーボン、金属などが組み合わさっています。同じ素材でも長さで粗大ごみになる地域があり、販売店や専門業者への相談を案内する自治体もあります。切れば普通ごみになると決めつけず、自治体へ確認します。

釣竿を無理に折らず先端を保護する

カーボンやグラス製の竿を折ると鋭い繊維や破片が生じるおそれがあります。自治体が切断を認める場合も、保護具と適切な工具を用意し、無理なら粗大ごみ等を選びます。折れた先端は厚紙などで包み、危険物の表示方法へ従います。

そのほかの方法と注意点

使わなくなった釣り竿、どう処分しようか迷っていませんか?大切な思い出が詰まった一本、あるいは長年使い込んだ愛竿、その処分には様々な方法があります。

適切な方法を選べば、環境への負担を軽減し、場合によっては費用を節約、さらには新たな出会いを生むきっかけにもなるかもしれません。

釣り竿を自治体のゴミとして処分する際は、まず材質とサイズを確認することが重要です。

一般的に、一定の長さ以下の釣り竿は可燃ゴミまたは不燃ゴミとして処理できます。

しかし、自治体によってルールが異なるため、事前に各自治体のホームページを確認するか、直接問い合わせることが大切です。

例えば、ある自治体ではカーボン製の釣り竿は不燃ゴミ、竹製のものは可燃ゴミと分類されている一方、別の自治体では素材に関わらず「もやせないごみ」として処理を指示している場合もあります。

ゴミ袋に入る大きさに切断する必要があり、ノコギリやパイプカッターなどの工具が必要になる場合もあります。

切断できないほど長い竿は、後述する粗大ゴミとして処分する必要があります。

木製の釣り竿は可燃ゴミ、カーボンやガラス繊維製の釣り竿は不燃ゴミに分類されるのが一般的です。

ただし、これはあくまで一般的な分類であり、自治体によっては異なる場合があります。

金属製のパーツは不燃ゴミ、プラスチック製のパーツは可燃ゴミになることが多いです。

処分方法は、自治体によって「ゴミ処理施設への持ち込み」と「戸別収集」の2種類が一般的です。

持ち込みには、車の利用が必要となるため、搬送手段を確保する必要があります。

申し込みから収集まで1週間~1ヶ月程度かかる場合もあるため、余裕を持ったスケジュールで依頼する必要があります。

収集日を指定する必要があり、指定された場所に釣り竿を置いておく必要があります。

自治体によってゴミの分別ルールや処理方法、費用などが大きく異なります。

特に、尖った部分や危険な部分がある場合は、安全に配慮した梱包が必要です。

例えば、先端を紙などで保護するなど、収集作業員の安全を確保する措置を取りましょう。

また、粗大ゴミとして処分する場合、事前に予約が必要な場合が多いので、余裕を持って手続きを進めることが重要です。

特に、シマノやダイワなどの人気メーカーの製品は、高値で買い取ってもらえる可能性が高いです。

買取価格に影響を与える要素として、釣り竿の状態(傷や汚れの有無)、付属品(替え穂先やケースなど)、メーカーやモデルなどが挙げられます。

釣具店での買取の流れは、一般的に、持ち込み→査定→買取金額提示→契約という流れです。

また、土日祝日は混雑している可能性があるので、平日の利用がおすすめです。

釣具店以外に、リサイクルショップでも釣り竿の買取を行っている場合があります。

ただし、釣具専門ではないため、買取価格が釣具店よりも低い可能性があります。

リサイクルショップでは、釣り竿のブランドや状態だけでなく、市場の需要なども考慮して査定が行われます。

そのため、人気のあるメーカーやモデルであれば、比較的高い価格で買い取ってもらえる可能性があります。

買取を依頼する前に、事前に買取価格の相場をリサーチしておくことが重要です。

買取価格は、釣り竿の状態、メーカー、モデル、付属品、市場の需要などによって大きく変動します。

状態の良い、人気のあるメーカーの釣り竿であれば、比較的高い価格で買い取ってもらえる可能性が高いです。

釣竿 捨て方について判断に迷う場合は、対象物や状況を具体的に伝え、自治体や関係機関の公式窓口へ確認してください。大量・重量物・衛生上の危険がある場合は、一人で無理に運搬や処理を行わないことが大切です。

投稿者

  • 株式会社L.A.P東海 代表取締役 香川浩司

    株式会社L.A.P東海 代表取締役。専門分野:特殊清掃・ゴミ屋敷清掃/オゾン脱臭・除菌。特殊清掃や家財撤去の現場に携わり、孤独死・事故現場の清掃、ゴミ屋敷・汚部屋の片付け、消臭・除菌について、実務に基づく情報を確認・監修しています。特殊清掃士などの有資格スタッフが在籍。会社の主な資格・認定:OST脱臭技術者認定、愛知・三重・岐阜県の解体工事業登録。所属団体:事件現場特殊清掃センター、日本除菌脱臭サービス協会。

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