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ヘアアイロンの捨て方|小型家電回収と電池の確認

2025.08.02

ヘアアイロンは小型家電回収、不燃ごみ、粗大ごみなど自治体により区分が異なります。充電式は電池の扱いを確認し、完全に冷ましてコードや付属品を分けて出します。

自治体の品目検索で回収方法を確認する

無人で片付いた室内(こころテラス東海の事例写真)
こころテラス東海の作業事例(説明用画像)

コード式のヘアアイロンを小型家電として回収する地域、不燃ごみとして収集する地域があります。サイズが基準を超える場合や回収ボックスの投入口に入らない場合は、別の方法が必要です。製品名だけでなくコード式か充電式かも確認します。

充電式は内蔵電池の回収ルールを確認する

リチウムイオン電池を含む製品を一般の不燃ごみに混ぜると、収集車や処理施設の火災につながるおそれがあります。利用者が安全に外せない内蔵電池は無理に分解せず、自治体やメーカー、協力店の案内に従います。

そのほかの方法と注意点

実は、ヘアアイロンの処分にはいくつかの方法があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。 賢く選べば、お金をかけずに、環境にも配慮した処分が可能かもしれません。

ヘアアイロンの廃棄方法は、まずお住まいの自治体のルールを確認することが大切です。

自治体のホームページやごみ収集カレンダー、もしくは役所に直接問い合わせて確認しましょう。

中には、小型家電リサイクル法に基づいた回収を行っている自治体もあります。

その場合は、指定の回収ボックスや回収日に合わせて処分することになります。

ただし、ヘアアイロンのサイズが大きく、粗大ゴミとして扱われる場合は、手数料が発生することがあります。

自治体のホームページなどで、サイズに関する規定や手数料を確認しましょう。

また、ガス式ヘアアイロンを使用していた場合は、ガスを完全に抜いてから廃棄することが重要です。

充電式ヘアアイロンの場合は、バッテリー残量を確認し、安全に処分できる方法を自治体に確認しましょう。

バッテリーを取り外せる場合は、バッテリーと本体を分けて処分する必要があるかもしれません。

小型家電リサイクル法は、使用済み小型家電製品に含まれる資源を有効活用するための法律です。

ヘアアイロンもこの法律の対象品目となっており、自治体によっては、専用の回収ボックスが設置されていたり、回収イベントが開催されていたりします。

回収されたヘアアイロンは、解体され、金属やプラスチックなどの素材ごとに分別・リサイクルされます。

ただし、ガス式ヘアアイロンや、特殊な素材を使用しているヘアアイロンなど、リサイクルできない場合もあります。

自治体のホームページなどで、回収可能なヘアアイロンの種類を確認しましょう。

回収ボックスへの投入、指定場所への持ち込み、回収イベントへの参加など、様々な方法があります。

まだ使える状態の良いヘアアイロンであれば、リサイクルショップで売却することも可能です。

人気のあるメーカーやモデル、状態の良いものほど高値で買い取ってもらえる可能性があります。

ただし、古いモデルや故障しているものは、買い取ってもらえない可能性が高いです。

事前にリサイクルショップに問い合わせて、買い取りの可否や価格を確認することをお勧めします。

フリマアプリ(メルカリ、ラクマなど)を利用して、個人間で売却することもできます。

リサイクルショップよりも高値で売れる可能性がありますが、出品の手間や、売れるまでの時間がかかることを考慮する必要があります。

売却する際には、ヘアアイロンの動作確認を行い、清掃してきれいに状態を整えてから出品しましょう。

付属品(取扱説明書、保証書など)があれば一緒に梱包すると、買い手にとって魅力的になります。

価格設定は、同じ機種の中古品の価格を参考に、状態や付属品を考慮して決めましょう。

ヘアアイロンの処分方法は、自治体への廃棄、リサイクル、売却の3つの方法があります。

自治体への廃棄は手軽で費用がかからない一方、リサイクルは環境に優しく、売却は現金化できるメリットがあります。

いずれの方法を選ぶかは、ヘアアイロンの状態、時間的余裕、経済的な状況などを考慮して、最適な方法を選びましょう。

特に、まだ使えるヘアアイロンは、リサイクルや売却を検討することで、資源の有効活用や経済的なメリットを得られる可能性があります。

ヘアアイロン 捨て方について判断に迷う場合は、対象物や状況を具体的に伝え、自治体や関係機関の公式窓口へ確認してください。大量・重量物・衛生上の危険がある場合は、一人で無理に運搬や処理を行わないことが大切です。

投稿者

  • 株式会社L.A.P東海 代表取締役 香川浩司

    株式会社L.A.P東海 代表取締役。専門分野:特殊清掃・ゴミ屋敷清掃/オゾン脱臭・除菌。特殊清掃や家財撤去の現場に携わり、孤独死・事故現場の清掃、ゴミ屋敷・汚部屋の片付け、消臭・除菌について、実務に基づく情報を確認・監修しています。特殊清掃士などの有資格スタッフが在籍。会社の主な資格・認定:OST脱臭技術者認定、愛知・三重・岐阜県の解体工事業登録。所属団体:事件現場特殊清掃センター、日本除菌脱臭サービス協会。

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